SNSを活用してホームページの効果を高めよう

スマートフォンの普及とともに利用者が増加したのがSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）です。
SNSとはユーザー同士のコミュニケーションを主軸としたコミュニティ型の会員制サービスで、代表的なものとしてLINE、Facebook、X（旧Twitter）、Instagramなどが挙げられます。

今ではコミュニケーションの場のみならず、Googleなどの検索エンジンと同じように、自分の知りたい情報を探す目的でも利用されるようになりました。

購買行動にも大きな影響を与えるSNS。今回はビジネスに活用する方法を事例も交えてご紹介します。

1．SNSをビジネスで活用するメリット

SNSをビジネスで活用するメリットは３つあります。
１．認知度拡大
２．ブランディング、ファンづくり
３．ユーザーや他企業と新たな価値の共創

1．認知度拡大

SNSの最大の特徴は情報の拡散です。スマートフォンの普及によりSNSの利用が拡大し、もはやSNSは生活の一部となりました。先に述べたように知りたい情報はSNSで探す、といった行動も増えています。

SNSで発信した情報がユーザーに届き、ユーザーが情報を拡散した場合、さらに多くの人の目に留まることになり、認知度の拡大や新たな顧客の獲得まで期待できます。

2．ブランディング、ファンづくり

SNSはユーザーへ情報を発信するだけでなく、直接コミュニケーションがとれます。企業がユーザーのコメントに返信するなどアクションを起こすことによって共感を呼び、いずれは愛着や信頼を持ちファンになってくれることも考えられます。

ファンを育成していけば、売上の維持や増加だけでなく、口コミによる新規顧客の獲得などの効果も期待できます。

3．ユーザーや他企業と新たな価値の共創

即時性があるSNSであれば、商品やサービスについてユーザーの生の声がリアルタイムに取得できます。それらを商品やサービスに反映し、改善していくこと、新しい価値を作っていくことが可能です。

またSNSにアカウントを運用する他の企業とコミュニケーションもとれます。業種や規模を超えて一緒にプロジェクトに取り組む機会が生まれるかもしれません。

2．SNSをビジネスで活用するために

いざSNSをビジネスで活用しようとしても、どうしたらよいかわからない、という方が多いと思われます。運用を始めるにあたっては、以下のような点を検討しましょう。

1．閲覧者にとって魅力的な情報を投稿する

SNSはもはや生活の一部となりつつある、ということは、企業の発信もユーザーの生活に入りこんだ状況になる、ということです。また、情報の拡散を狙うのであれば、ユーザーにシェアしてもらう必要があります。

そこで自社の宣伝ばかりの発信になってしまうとどうなるでしょうか。ユーザーにとってそれが有益だと思われなければ、最悪の場合ユーザーが離れてしまうかもしれません。

重要なのは、ユーザーがシェアしたくなるような、魅力的な情報を投稿することです。専門性を活かした為になる投稿や、感動や喜びなどの感情を共有したくなるような投稿を心がけましょう。

2．運用ルールを作ってブランディングと炎上対策

SNSは良い情報も悪い情報も拡散されやすい点が特徴です。悪い情報が拡散されると、企業の信用が失われてしまったり、売上に影響が及んだりするかもしれません。

そうならないためにも、運用ルールをしっかり設け、企業のイメージや投稿の品質を保つことが必要です。あわせて、万が一悪い情報が拡散し、非難・批判が集中してしまういわゆる「炎上」した場合の対応方法も決めておきましょう。対応方法を決めておけば、不測の事態にもスピーディーに対応でき、いち早く収束させることができるでしょう。

3．無理なく更新し続けられることが大切

SNSは情報がストックされず流されていくフロー型です。古い情報が検索されたりシェアされたりすることはなかなかないでしょう。ユーザーの閲覧画面はフォローしているアカウントの投稿で常に情報が押し流されています。つまり、企業はSNSで定期的に情報を発信していかなければ、ユーザーの目に留まることは難しいのです。

SNSに投稿できるコンテンツ（内容）は、利用するサービスによって様々ですが、文章・写真・動画などです。これらを無理なく作り続けていけるよう、投稿する内容のルールを決めたり、投稿する体制を整えたりする必要があります。

3．代表的なSNSの特徴と事例

それぞれのSNSには異なる特徴、ユーザー層が存在します。これらを把握して運用するSNSを選定すると、さらに効果的に活用できます。

SNSのユーザー数やユーザー層はソーシャルワイヤー株式会社（https://find-model.jp/insta-lab/sns-users/）がまとめています。

1．LINE

国内月間アクティブユーザー　8,600万人
全世代幅広いユーザー層が利用

圧倒的な利用者数を誇るLINE。メッセージアプリとして、コミュニケーションツールとして、世代も幅広く多くの人が利用しています。特に20代の利用が最も多く、30代～50代以上の比較的高い年代の人にも利用されています。

LINE公式アカウントを運用することにより、ユーザーへの情報発信やコミュニケーションを行えます。新規顧客の獲得や情報の拡散というよりは、ファンづくりのためのツールとして活用していくことが向いています。

＜活用事例：双方向のコミュニケーションを目指しLINE公式アカウントを開設＞

精肉店の事例です。
参考になる情報が少なかった状態で、ご自身がフォローしていた企業を参考に手探りで運用をスタート。
店頭での声掛けを中心にさまざまな方法でLINE公式アカウントの友達追加を促していきました。

公式アカウントでは、テイクアウトの予約案内メッセージを配信するなど宣伝活動のほか、「お店に聞きたいこと」というテーマでメッセージを配信し、ユーザーから質問を募集。質問が多かった内容をもとに商品開発を行い、自社ネットショップで販売したところ大変好評だったそうです。

2．X（旧Twitter）

国内月間アクティブユーザー　4,500万人
10代～20代の若年層に利用者が多いが、ユーザーの平均年齢は36歳（2020年12月）

日本では140文字の短文投稿となるX（旧Twitter）。利用者は若年層というイメージがありますが、ユーザーの平均年齢は36歳と幅広い年代に利用されています。

即時性が非常に高く、今なにが話題になっているかも「トレンド機能」ですぐにわかるようになっています。さらにハッシュタグと呼ばれる機能で検索するユーザーも多いので、それらを利用して新規のユーザーへ情報発信できます。

X（旧Twitter）は情報の拡散性が非常に高いため、一度話題になれば爆発的に情報が拡散され認知度獲得が見込まれますが、その反面、炎上の危険性もあります。

＜活用事例：ネットショップへの誘導と有益な情報の発信＞

アパレルメーカーの事例です。セール・クーポン情報やWeb限定の商品情報を、写真と共にX（旧Twitter）で告知。

投稿には必ず商品へのリンクを掲載し、ネットショップへ誘導しています。ランキング上位の人気商品や季節に合わせたトレンドの紹介、全国各地の店舗スタッフのコーディネートも投稿し、そのコーディネートのコツのほか、使用している商品への購入リンクも掲載。ネットショップへの入口パターンを様々に投稿されています。

３．Instagram

国内月間アクティブユーザー　3,300万人
20代～30代の女性利用者が多いが、男性比率も40％を超えており男女から人気

InstagramはFacebook傘下で、特に画像や動画投稿に特化しています。いわゆる「映える」写真や動画を投稿し、ブランディング形成に向いています。

X（旧Twitter）と同じくハッシュタグ機能がありますが、InstagramのハッシュタグはX（旧Twitter）のそれと比べて非常に多く付与される傾向にあります。複数のハッシュタグを使いユーザーに表示されやすく投稿できます。

サービスのリリースは他のSNSと比べると後発になりますが、日本国内では2014年から2019年の約5年間でユーザー数が400万人から3300万人に急増するなど、大きく伸びているSNSです。

＜活用事例：映える写真と動画で顕在顧客、潜在顧客へアプローチ＞

住宅メーカーの事例です。同社が取り扱う住宅の写真や、実際の見学会に来ているような内覧動画と施主のインタビュー動画を投稿しています。

投稿される写真は、高い撮影技術と素晴らしい構図によりまさに映える写真となっています。SNSというよりはむしろカタログの様相であり、現地に行かずとも様々なモデルルームを見ているようです。

動画では施主のこだわったポイントなどをナレーションで動画に乗せつつルームツアーを行い、より具体的に家を建てる、自分が希望する生活を送るイメージができるような投稿になっています。これから家を建てるという顕在顧客にはこの会社に頼みたいと思わせ、家を建てる予定はなくともこんな家に住みたいという憧れを潜在顧客に想起させています。

4．Facebook

国内月間アクティブユーザー　2,600万人
メインユーザー層　20代～30代を中心とする比較的高い世代

世界で最もユーザー数が多いFacebookですが、日本においてはユーザー数の伸びがやや鈍化している印象です。それでも2,600万人は圧倒的な利用者数です。

Facebookは実名登録制となり、友人知人だけでなく、上司や取引先と繋がることもあるため、比較的他のSNSと比べるとフォーマルな投稿ややり取りが多いです。また実名制であるがゆえ、投稿には信頼性が高いイメージがあります。

企業アカウントは個人アカウントとは異なり「Facebookページ」を開設することになります。Facebookページは個人ページに比べてビジネス活動向けの機能が豊富です。またFacebookページはFacebookにログインしていなくても閲覧できますが、個人ページはFacebookにアカウントを持ちログインしていないと閲覧できません。

そのためより多くの人に閲覧してもらうにはFacebookページを利用した方がよいでしょう。

＜活用事例：ユーザーに有益な宿泊施設近くの観光地情報も発信＞

旅館の活用事例です。キャンペーンの情報やオンラインショップ告知のほか、旅行者向けに近隣の観光地の様子や写真も併せて投稿しています。旅館で出される四季折々の料理や催されるイベント情報はもちろん、料理長が考案した家庭で楽しめるレシピの投稿など、ユーザーに有益な情報を発信しています。

継続的に更新することでファンを増やすだけでなく、過去に訪れたお客様にまた来てもらえるような関係性を維持しています。

5．YouTube

国内月間アクティブユーザー　7,000万人
メインユーザー層　10代～50代にかけて幅広い年齢層のユーザーに利用されているが男性比率が60％と高め

世界最大級の動画共有・配信プラットフォームがYouTubeです。
国内月間利用者数は7,000万人、10～50代と幅拾い年代のユーザーに利用されています。
男女比率は男性が60％と高めです。

その規模から、YouTuberによる「インフルエンサーマーケティング」は他のSNSと比べても市場が大きいです。

また、YouTubeはGoogle社が運営しているため、YouTube動画はGoogleの検索結果にも表示されるようになっています。
YouTubeだけでなくGoogle検索からの流入も期待できるでしょう。

動画の制作が負担ですが、その反面ビジュアルと音声で訴求が可能となりブランドを魅力的に訴求しやすいです。

最長60秒の「YouTube ショート」、動画内で商品を紹介できる「ショッピング機能」など、新しい機能も続々と導入しています。

＜活用事例：実商品を使った投稿でアピールと興味喚起、認知度アップで採用効果も＞

リサイクルショップの活用事例です。
実際に店舗で販売されている中古品を使ってスタッフが演奏動画を投稿しています。
動画は商品のアピールや興味喚起に繋がり認知度アップ、採用効果にも繋がったそうです。
また、最近では過去の本動画に誘導するため積極的に編集版のショート動画も投稿しています。
作成した本動画とは別にショート動画を作成し多様な層にアプローチ、動画へ誘導する、という施策はぜひ活用したいところです。

6．TikTok

国内月間アクティブユーザー　1,690万人
メインユーザー層　10代～30代前半

世界で急激に利用者数が増加しているのがTikTokです。
日本国内でもメインユーザー層である10代～20代を中心に利用者が増加していますが、30代以上の男性ユーザーも多く利用年齢層が広がっています。
若者世代へのアプローチが行いやすいと言えるでしょう。

TikTok はYouTubeと同じ動画共有サービスですが、その長さに特徴があり、投稿される動画は15秒～3分のショートムービーです。
またアプリで誰でも簡単にハイクオリティなショート動画を撮影、編集して投稿できます。

スマートフォンの縦型画面に最適化されているので、ダイナミックな動画配信ができるのも特徴的です。

ユーザー参加型コンテンツとして広告を配信し、大きな拡散（バズ）を生み出す「ハッシュタグチャレンジ」というタイプの広告を配信できるのが特徴です。

＜活用事例：若者に共感を生みやすいあるあるネタで動画を投稿、ファンが来店＞

飲食店の活用事例です。
飲食店アルバイトの経験がある若者から共感を得やすいのでは、と外食産業日常コントを投稿され始めました。
現在アカウントは26万人以上のフォロワーを獲得、ファンが来店してくれるように。
また集客以外にも若者の採用にも効果があったそうです。

4．SNSとホームページの相乗効果で集客力アップ

SNSは無料で利用できる点も魅力です。運用する労力はかかるかもしれませんが、活用を検討されてみてはいかがでしょうか。
当システムでは、FacebookやX（Twitter）との連携も簡単に行えます。ホームページとSNSの相乗効果でさらなる集客力アップを目指しましょう。